日本建築学会（比較居住文化小委員会）編「建築フィールドワークの系譜ー先駆的研究室の方法論を探る」昭和堂,2018年12月
現実の建築物は最良の教科書。そこに住む人々は最良の師。机上の訓練や座学をどれだけこなしても建築の技術は上達しない。とはいえフィールドワークは名人芸に近いという。どうすれば習得できるのか？この本を読めば、どこの研究室のドアを叩けばよいかが分かる！
<表紙カバー帯 推薦コメント>
過ぎ去った時を超えて、幻の建築家たちとの交信。その記録。それにしても、どうして彼等は、私たちの訪れを知っていたのだろうか。 ー原広司（建築家／東京大学名誉教授）
ここには僕自身も影響を受けた多くの先達がいる。建築のフィールドワークとは、文化の多様性の豊かさに触れる未知との遭遇の旅だ。 ー古谷誠章（建築家／早稲田大学教授／日本建築学会会長）
有隣学区 防災まちづくりマップ
都市計画で「密集市街地」と呼ばれるエリアには近代以前からの建築・空間が残され、そこに暮らす人々とともに都市の生活文化を現代に伝えている。しかし、密集市街地は近年、災害に対する脆弱性から更新の対象とみなされることがしばしばである。京都市下京区・有隣学区において、町家、路地、地蔵盆等といった資源の分布、および避難施設・設備の所在を、住民を中心に構成される「まちづくり委員会」メンバーが自ら調べ、防災まちづくりマップとして視角化した。防災まちづくりマップは、しばしば相克する密集市街地の「生活文化」と「災害安全性」を両立したまちづくりを進めるための第一歩である。また、紙版の地図だけでなく、オリジナル地図のオンライン共有プラットフォームと連携することで、ネットワーク上でも閲覧・編集可能とし、学区の防災訓練等でも活用されている。
The area called “dense urban area” in urban planning retains the architecture and space from the modern age, and conveys the life culture of the city to the present day with the people living there. However, in recent years, dense urban areas are often regarded as targets for renewal due to their vulnerability to disasters. In Yurin school districts, Shimogyo-ku, Kyoto City, members of the “Machi-zukuri Committee”, which is composed mainly of residents, investigate the distribution of resources such as kyo-machiya, alleys, Jizo-bon and the location of evacuation facilities/equipment, and visualized them as community disaster mitigation map. The map is the first step to promote a community development that balances the “life culture” and “disaster safety” of the often conflicting dense urban areas. In addition to the paper version of the map, it can be viewed and edited on the network by linking with stlory (the online sharing platform for the original map), which is also used in community disaster mitigation training.
（活動紹介記事）防災マップにStroly活用ー京都市下京区有隣学区防災まちづくりマップの事例紹介,2019年11月
踏み出すことが複雑さを解く一歩に,京まち工房, Vol.87, 公益財団法人 京都市景観・まちづくりセンター,p.6,2019年6月
前田昌弘：再定住社会のデザインにむけた住宅・地域計画の研究と実践
Social mobility and uncertainty surrounding local communities are increasing in the contemporary societies. “Resettlement society” means societies with social support for people who lost stable dwelling as unexpected reasons and intend to restore their stable conditions. Toward realization of the resettlement society, it is necessary to promote research and practice on dwelling design exploring equilibrium points beyond social conflicts and housing policy considering locality and dynamics of housing system.
日本建築学会 第13回住宅系研究報告会シンポジウム 世代の”あいだ”を暮らす
今日では３世代がひとつ屋根の下に暮らすことも珍しく、若者と高齢者の間で知識や経験を日常的に受け継ぐことも、子育てや介護の支援を親族から受けることも難しくなってきています。このように多世代での人間関係の希薄化が進む中、地域コミュニティにおける社会関係資本をどのように再構築していくのかは大きな課題といえます。本シンポジウムでは、子どもから高齢者まで、日常生活の中で自然な形で出会い、互いに学び支え合う世代間の関係づくりに取り組む実践者をお迎えし、縦割りかつ世代別に議論される施設と住宅の”あいだ”のデザインを住まいから問い直すきっかけとしたいと思います。
宮原真美子・前田昌弘・佐野友厚・源五郎丸未来「カオスと秩序の境界に住まう ー日本最古の学生自治寮 活用・再生提案」
人と自然、動物が集い、行き交う、吉田寮。その「いききとした生活」を継承しつつ、市民にも開かれた場所として吉田寮が新たな未来をつくるための提案を行う。「カオスと秩序の拮抗」を吉田寮の居住文化と捉え、様々な形の「シェア」の仕組みを挿入することでカオスと秩序の境界を整える。
前田昌弘「津波被災と再定住ーコミュニティのレジリエンスを支える」京都大学学術出版会,2016年
自然災害などによって「再定住」を余儀なくされた人びとが直面する生活再建上の問題について、理論的な検討と具体的な事例をもとに論じる。2004年インド洋津波後の継続的調査にもとづいて再定住の論点と方法を体系化した本書は、東日本大震災における再定住のハード面の計画の見直しやソフト面での被災者支援のあり方を検討する上でも有益である。
前田昌弘 他：他者への“信頼”からみた仮設住宅居住者による支援の受け入れ要因 －東日本大震災における仮設住宅の住環境改善支援に関する実践的研究その2 －
This paper examined the factors affecting residents’ acceptance of the support based on the action research on support for improvement of temporary house and environment after the Great East Japan Earthquake of 2011. Some residents accept because they understood the problems and technology with their knowledge or experience. However, other many residents couldn’t understand them enough and depend their decision on “trust” to others. When they build trust, their expectation for ability of supporters as experts is lower than attitude of supporters as volunteers and residents understand supports better after acceptance of them and are more actively involved through their continuous involvement.
＊CEL（大阪ガス エネルギー・文化研究所） HPより引用
「コミュニティ・デザイン論研究」2017年度レクチャー・ドキュメント
同志社大学大学院総合政策科学研究科とCEL（大阪ガス エネルギー・文化研究所）は、教育研究協力協定の一環で同研究科科目「コミュニティ・デザイン論研究」を連携して開設しています。
加速する地域の多文化化、深刻化する次世代の格差の拡大と固定化、直面する地域再編の波、横断的な学びによる地域再生への試行など、激変する社会と切り結ぶ、コミュニティ・デザインの最前線で直面する課題を、文理を横断する多分野の研究・実践から捉え、解決への知を引き出し共有するための講座として企画・運営しているもので、12名の実践者・研究者が授業を担当しています。
このたび、2017年度に行われた授業を再構成して、12本のレクチャー・ドキュメントにまとめCELホームページにて公開いたしました。
新着情報欄からご覧いただけます。
http://www.og-cel.jp/index.html
人口減少とともに災害が多発する列島にあって、改めて地域の持続可能性やレジリエンスとは何かが強く問われています。コミュニティ・デザインをめぐる多分野の知とネットワークが、多地域での実践・研究につながり活かされていくことを願っています。
有隣学区まちづくり委員会空き家チーム「その空き家、放置していませんか？ー 有隣学区の空き家活用 ー」,2018年3月
住まいのお悩み、地域で解決しませんか？
◇学区では、空き家活用を進めています。
2002年度に発足した「有隣学区まちづくり委員会」は、有隣学区自治連合会や地域の住民の方々と連携し、2014年度から「空き家」を解消すべき問題としてだけではなく、地域資源として活かすための活動（京都市の地域連携型空き家対策促進事業を活用）を進めてきました。
◇専門家が、空き家活用を支援します。
有隣学区の空き家活用は、有隣学区まちづくり委員会のメンバー4名からなる「空き家チーム」が主導。有志の建築士や大学研究者も参画し、建物の改修プランや補助金の活用といった具体的な提案を行い、実施しています。
Masahiro Maeda et.al : The effect of micro credit on life restoration and community formation in resettlement households affected by the tsunami
This paper analyzed the effect of micro credits in resettlement sites from the perspectives of the NGO staff and residents who participated in micro credit groups. The results are listed below. (i) Micro credits have economic effects for reconstructing life by providing loans for economic activities in resettlement sites in which economic activities are difficult due to the geographical and spatial features. (ii) Micro credits have social effects on community formations through micro credit activity and reorganizing household relationships in resettlement sites. NGO staff and residents organized micro credit groups through neighborhood and family/relative relationships, which succeeded from a previous settlement. Moreover, they created new relationships in addition to these existing relationships. (iii) These results show that micro credits may be a method for sustainable residence in resettlement sites that arise after natural disasters.
「特集 都市の未来を構想できるか？ Envisioning Urban Future」日本建築学会 建築雑誌, 2018年3月
21世紀は都市の時代と言われる。人類の7割近くが都市で生活するようになるとの予測もある（World Urbanization Prospects, United Nations, 2014）。
しかし、現代都市は、人類の生（Life）の器として、十分な性能を有しているのだろうか？ 例えば、日本の大都市では出生率が軒並み低下している。確かに、職住を分離し郊外化を進めてきたことで、通勤時間が増大した大都市では、女性の社会進出に伴い、ワークライフバランスを保ちつつ子どもを産み育てることは、困難かもしれない。また、保育施設の整備が不十分など、変化する社会状況に対応した子育て環境が確保されていない、ということもあるだろう。では、女性の社会進出に対応した保育環境の整った、また、職住近接したゆとりある生活を送れる都市をつくることで、出生率低下の問題は解決できるだろうか？
海外のリバビリティが高いとされる都市においても、また日本において比較的住みやすいと言われる都市においても、出生率は低い場合が多い。このことは、近代都市計画が対象としてきた都市の構造や物理的環境とそれらが人間活動に与える影響（例えば、住宅の広さや通勤時間、十分に環境の確保された施設整備やそこへの近接性の確保など）を操作することだけでは、出生率は回復しないことを暗に示している。むしろ、都市に装備されているソフトウエア、都市社会のシステムやそこで暮らす人々に共有されてゆく価値そのものが、生物としての「ヒト」には、マッチしていない。そのことが、出生率の低下の根幹的な理由ではないだろうか。
また、都市は、人が死にゆくという点においても、極めて脆弱な仕組みしか用意していない。孤独死や自殺が多発する状況は、極めて都市的な状況と言えるかもしれず、現代都市の問題を表象している現象のひとつだろう。
前田昌弘「東日本大震災から６年半 連載を振り返って —建築計画・コミュニティの視点から」日本建築学会 建築雑誌, 2017年11月
当連載「震災復興の転換点」（担当＝中島伸、前田昌弘、小泉秀樹）を開始した2016年1月時点で東日本大震災からすでに5年近くが経過し、現在に至るまで被災地はそれぞれの方法で復興へと向かっている（あるいは、いまだに復興に向かえない困難を抱えている）。そのような状況を踏まえ当連載では、復興に向けた取組みに生じつつある“個別性”に着目した。そして、それぞれの復興プロセスになんらかの“転換点”があったとすれば、それはどのようなものであったか、ということをテーマとして掲げた。
ここで言う“点”は地域に決定的な変質をもたらす“特異点”かもしれないし、あるいは、幾つかの“通過点”のひとつかもしれない。それは現時点ではわからない。復興は息の長い取組みなので、厳密な評価には少なくとも10〜 20年といった時間が必要である。とはいえ、東日本大震災は、わが国の社会構造の転換期（人口減少、高齢化など）に発生した大災害であり、復興においても社会組織のレジリエントな再編成が強く求められている。したがって、それぞれの取組みを“点”としてだけとらえるのではなく、どのような“線”が将来にわたって描きうるのか、“走りながら”でも問い続ける努力は決して無駄ではない。そういった、現場ごとのタイムラインについて、現場の人たちが敏感に察知し、また、同時代を生きるできるだけ多くの人々が共有・共感することが重要ではないだろうか。
このような問題意識を必ずしも十分に共有できていたわけではないが、当連載では2016年1月号からさまざまな分野、立場（研究、実務）の専門家から興味深いルポルタージュをご寄稿いただき、2年間の連載企画を終えようとしている。本稿では、建築計画、コミュニティの視点から連載を振り返り、幾つかの論点と今後の検討課題について考えてみたい。
世界照明探偵団フォーラム 2017 in 京都
世界照明探偵団フォーラムを2002年の東京大会を皮切りに、ニューヨーク、北京、ストックホルム、シンガポール、マドリード、台北などほぼ毎年、全12 回のフォーラム、ワークショップを世界各都市にて開催してきた。世界照明探偵団の発足の地である東京から12 都市を巡回したところで、再び日本に戻り、京都市民や学生と共に、京都の町あかりを考えるフォーラムを開催。3 日間のフォーラムでは京都らしい明かりとは何かの議論を積み、京都の町あかりのプロポーザルを作成し、そのプロポーザルを試す仮設ライトアップ（ライトアップニンジャ）を実施した。→LINK 世界照明探偵団フォーラム報告ページ
前田昌弘 他「未来を開くきっかけとしての建築 -スリランカ旧紅茶農園長屋再生プロジェクト」地域開発, 第613号, 2016年
紅茶は17 世紀頃からヨーロッパで愛飲されるようになり、東西の交易や文化交流において重要な役割を果たしてきた。スリランカ産の紅茶もその一端を担い、世界史の中で重要な位置を占めてきた。「スリランカ」と聞いてもどんな国かピンと来ない人も、「セイロンティー」の産地と言えば、少しイメージが湧いてくるのではなかろうか。ところが、スリランカの紅茶産業をどんな人々が支えてきたのかということについては、少なくとも日本ではほとんど知られていないように思う。 本稿で紹介するプロジェクトに携わるまではわたしたちも同じような認識であったが、半ば偶然にもスリランカの紅茶産業を陰で支えてきた人々と触れ合う機会を得た。現在、紅茶農園の労働者として19世紀末にインド南部から移住してきたタミルの人々の生活を支えるために、彼らが住み続けてきた築130年以上の長屋の再生に携わっている。スリランカとは縁もゆかりもないわたしたちが現地では”負の遺産”と捉えられている紅茶農園に住む人々の支援にどのような形で関われるのか、時には戸惑いを感じながらも試行錯誤を続けている。 ここでは、現在進行形の取り組みを通じて、建築と時間、あるいは建築と支援といった観点から、“未来を開くきっかけ”としての建築の可能性について考えてみたい。
トンネル路地奥の再生長屋（2016／京都）
築80年を超す平屋の木造家屋。長い年月の間に繰り替えされた継ぎ接ぎ状の改修と老朽化がいたる所に見られ、水廻りが整備されていないこともあり、1 年以上空き家の状態が続いていた。家屋の屋根が路地に対してトンネル路地を形成しており、災害時には老朽化した屋根が路地奥の六軒長屋の住人の方の避難路である路地を塞いでしまう危険性が懸念されていた。改修後は一般的な借家としての活用を予定。設計は予算に合わせて大きな間取りの変更は行わず、家屋がもともと持っていた魅 力を引き出すような計画を行いました。借家を想定して水廻りにはシャワー室を新設し、現代の生活にも合った仕様とした。老朽化し雨漏りしていた屋根を撤去し、陽の入る明るい路地に。本体の屋根は重い瓦屋根から地震に耐え易い軽い板金の 屋根に葺き替えられた。いたるところに見られた老朽化や、柱や床の歪みは改善し、床がかさ上げされていた土間は元来の魅力を取り戻すために床を撤去し、元の姿に復元された。
「特集 現代復興の地理学 Geography of Contemporary Disaster Restoration」日本建築学会 建築雑誌, 2017年3月
東日本大震災から約6年という時間の経過のなかで、被災地がいよいよ本格的に復興に向かっている段階（もしくはいまだに向かうことができない困難な段階）にある。そのような状況のなかで2016年4月には熊本地震が発生して甚大な被害がもたらされ、災害と向き合い続ける日本列島ということを私たちは再認識させられている。熊本地震では、東北や全国からの支援者が現地入りし、復旧・復興にかかるノウハウが現場に伝達されていると聞く。考えてみるとわが国では、こうした行政、企業、専門家、市民によるネットワークが復興のたびに技術伝播を伴って形成されてきた。そして、各地での災害リスクや被災状況などその土地に根差した復興が行われる。これは阪神・淡路大震災をひとつの契機とした時空間を超えた「復興ネットワーク」とも呼べるものであり、ここには「現代復興の地理学」とでも呼べる地図があるに違いない。今号では、いまだ道半ばにある東日本大震災からの復興を軸に、前後の復興とのつながりから相対的に未来を描きたい。
前田昌弘「原子力災害被災者の再定住とコミュニティ・デザイン」日本建築学会 建築雑誌, 2017年11月
東日本大震災の発生から5年が経過しようとしている。被災地の復興に向けた取り組みの成果が一部ではみえつつあるが、他方で、未だに多くの人々が各地で避難生活を送っている。原子力災害を引き起こした福島第一原発事故の影響は大きく、福島から県内外への避難者は約103,139人にのぼる（2015年11月27日現在、復興庁公表）。放射性物質の人体への影響はみえづらく、また、事故の収束の目処も未だ不透明である。そのため、原子力災害からの再生には多くの不確実性が伴っている。そのような状況下で避難者は、再定住（住みなれた環境から別の安定状態へと移行すること）の見通しを立てることさえ困難であり、多くの不安と葛藤を抱えている。
筆者らの研究室では、福島県から関西方面に避難して来た人々を対象として、避難者の居住実態と住情報支援の方策について発災直後から調査・研究を行ってきた。避難先での支援は現在も大きな課題であるが、一方で、避難元である福島県では原子力災害からの再生に向けて災害公営住宅の供給や原発周辺自治体の復興計画など、新たな取り組みも始まっており、復興は一つの転換点を迎えている。本稿では、転換期において先導的であると思われる取り組みとして、福島県居住支援協議会、および富岡町災害復興計画（第二次）検討委員会の取り組みについて報告し、福島のこれまでと今後について住まいと地域の再生という観点から考えてみたい。
まわり路地沿いの再生連棟長屋（2016／京都）
表通りから「コ」の字型にのびる、ややめずらしい形状の路地（まわり路地）には、車の通過がなく、光と風がよく通る落ち着いた生活環境が生み出されている。しかし、この路地に沿って軒を連ねる計9件の町家の多くは長らく活用されず空き家となっていた。この町家のオーナーには、借家で収入を得るという考えがなく（商売として考えていない）、また、なるべくお金をかけたくないという考えがあったそうです。駐車場やマンションの用地として活用しないかという話を何度も持ちかけられたそうですが、親から受け継いだ建物に対する愛着もあり、なかなか決断できずにいた。 町家を直してみようと思ったきっかけは、町家に暮らしている人、町家関連の活動をしている人が身近にいたこと。人とのつながりや客観的な評価が励みになり一念発起し、５件の町家をまとめて賃貸住居として改修することにした。融資の借入や相続税対策など、経験してみないとわからないことが多くあったが、様々な人とのつながりの中で不安は次第になくなっていった。オーナーが近くに住んでいるメリットを活かし、入居者とゴミ出しのルールや路地の掃き掃除について話しあうなど、今では路地に住む魅力を再発見し、楽しみながら町家を運営している。
旧紅茶農園の再生長屋とコミュニティ支援活動／スリランカ中央州キャンディ県
Sri Lanka is world-famous for Ceylon tea, the export amount of which was used to be the first of the world. However, the people who support the tea as labor are not well-known to the world. They are Tamil people, immigrants from South India, who are neither British people nor Sri Lankan people. The aim of this project is to revitalize a village, Bawlana village, where Tamil people have been living for 130 years, through support from architecture because they have been marginalized and poor after tea plantation here got closed about 30 years ago. We have regenerated a row house called “line house” in Bawlana. Although 1/3 of it used to be lost before the construction, it becomes a base of local tourism the attractive points of which are the history, the culture and the nature of Bawlana. Line houses in Bawlana consist of characteristic elements which are derived from 3 countries related to tea plantation. They are steel frames made in Britain 130 years ago, local granite and veranda space often seen in houses of Sri Lanka, and floor covered with cowpat closely connected with a ceremony of Hinduism from India. We planed the regeneration by two methods, namely, restoring parts of the original house and recomposing the characteristic elements so that the composition of it becomes seen more clearly. Line houses in the former tea plantation area are often regarded as “negative heritage” in Sri Lanka. However, if the history of Bawlana and Tamil’s life and culture are appraised by various viewpoints, it will be power of drawing the future of Bawlana. We believe that this regeneration will make a chance of it and this regenerated line house will be a place where a new history of Bawlana will be born.
前田昌弘 他 : 京都市都心部における地蔵盆の運営実態と参加者の多様性 – レジリエントなコミュニティ形成に果たす地蔵盆の役割に関する研究 –
This paper examined actual condition of management of Jizo-bon in the central area of Kyoto-city and analyzed component of participants of Jizo-bon. As the result, we clarified people (ex. apartment residents) who tend to be unfamiliar with community activities also join in Jizo-bon. This result means that Jizo-bon play a role in the creation of a resilient community in terms of improving the “diversity” of community members which is one of the basic characteristics of resilient communities. In addition, we considered about the reason why Jizo-bon play a rore described as above. We pointed out that Jizo-bon has “flexibility” from view of selectivity of events, number of participants and place corresponded to the situation of each communities. These results suggest that community resources like Jizo-bon which has experienced change in the long time and succeeded as “the core” of community is meaningful in local community management in the era of uncertainty.
前田昌弘 他：仮設住宅居住者への“間接的支援”の成立要因と課題－ 東日本大震災における仮設住宅の住環境改善支援に関する実践的研究 －
We have conducted an action research on improvement of residential environment in temporary housing after the Great East Japan Earthquake of 2011 through the case of Motoyoshi, Kesennuma-city. This paper tried to clarify the factors why we could realize the support for residents of temporary housing although we had only limited resource and weak relationship with local actors or other supporters before the disaster. We analyzed realization process of our support from the view of “indirect support” (support for supporters) and the results are shown as follows. 1. “Indirect support” which doesn’t fix the relationship between supplier and recipient of support is efficient. The support is realized by the relationships which are created among supporters or between supporters and residents after the disasters. 2. Improvement planning of residential environment based on appropriate technology (preparation for hot and cold climate) is important. The planning should be acceptable for not only individual residents but for residents’ community and other supporters.
前田昌弘「レジリエントな地域コミュニティづくりにむけた 地蔵盆× まちづくりに関する研究・活動」,京都大学高田研究室,2015
私たちを取り巻く現代の社会は常に、災害や開発といった不確実な変化や危機に晒されています。京都の長い歴史の中で様々な変化や危機を乗り越えて受け継がれてきたお地蔵さまと地蔵盆には、私たちや地域のコミュニティが備えておくべき“レジリエンス”（不確実な変化や危機に対処する“柳の木の枝” のような“しなやかな強さ”）を備えていると思われます。そこで私たち京都大学髙田研究室では、この“レジリエンス” という観点から、地蔵盆が地域のまちづくりに果たす役割について調査・研究を行っています。
＊地蔵盆は、地蔵菩薩の縁日かつお盆（8 月24 日）を中心として行われる行事である。地蔵信仰という宗教的な性格を持ちながらも，町内安全や子どもの健康を願い，時代とともに変化しながら受け継がれてきた。地蔵盆は、京都のまちなかでは町内（両側町）ごとに住民によって運営され、コミュニティの維持に重要な役割を果たしてきた。
Rural and urban sustainability governance (Multilevel Environmental Governance for Sustainable Development),United Nations University Press, 2014
The rural and urban communities have a distinct structure, function and dynamism, which provide us with livelihood and define our lives through our various daily activities. Circumstances surrounding the rural and urban communities are increasingly changing, such as with the rapid development towards globalization, and consequently the number of challenges needing solutions seems to be ever on the increase.
The focus of this book is on the rural and urban environments, and the wide-ranging representations of various players’ interacting activities that preserve or destroy these environments. The key issues contemporary to the rural and urban communities include appropriate overall environmental governance involving collaboration and competition among different actors, preservation or creation of a rich and lively living environment, and a search for ways to ensure the inheritance of our greatest assets for following generations.
This book attempts to elucidate the following issues: how we may use rural and urban sustainability as beacons for taking relevant and necessary policy measures and for community activities, and how to further ameliorate such measures and activities. The question of rural and urban sustainability is both specific and rich in context, and offers excellent cases for extracting the essence of multi-layered environmental governance. This volume presents current key academic findings, while also considering interactions between humans and nature, such as local resource management through the commons, and rural–urban interdependence.
Masahiro MAEDA：Building Trust in the Wake of a Disaster, Feature Articles on Safe and Resilient Society against Natural Disaster, MERA Journal,2014.3
前田昌弘,石川直人,伊藤俊介 : 津波被災者への居住支援と “信頼構築” の関係に関する研究 －気仙沼市本吉町における実践を通じて－
本研究は仮設住宅での暑さ・寒さ対策等の住環境改善支援の実践の経験をもとに被災者の支援のあり方を探ったものであり、支援者の限られたリソースにも関わらず支援が成立した要因として以下の 2 点を明らかにした。１）支援を提供する側からみた要因：個では解決できない問題への対応を模索する中で、情報共有を基礎として、「間接的支援」を行う関係性が形成された。２）支援を受ける側からみた要因：仮設の住環境および支援をめぐる不確実な状況下での意思決定において他者（支援社／他の居住者）への「信頼」（能力／姿勢にもとづく）が醸成／活用された。
This study explored support method for victims of the Great East Japan Earthquake of 2011 based on experience of support activity for improvement of housing environment in temporary houses and examined reasons which realized the activity despite of limited resources. 1) Relationships of “support for supporters” was created based on sharing aid information among various support actors in the process of exploring correspondence to problems which cannot be solved by each actors. 2) “Trust” for others (supporters/other residents) are fostered and utilized in the process of decision-making under the uncertain situation.
